マッシヴ・アタック、パランティア・テクノロジーズの監視システムを批判する理由を語る

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マッシヴ・アタックはアメリカのデータ分析／ソフトウェア企業であるパランティア・テクノロジーズを「おぞましい」と批判している。

マッシヴ・アタックはその監視技術で知られるパランティア・テクノロジーズに対する姿勢をライヴの演出として使っており、プリマヴェーラ・サウンドでは「7万5000人の観客をスキャンしてスクリーンに映し出すように設計された特注の顔認識ソフトウェア」を使用して、「11週間休みなし、燃え尽き症候群」「未読の本」といった風刺的なラベルを付ける予定だという。

マッシヴ・アタックは『ノヴァラ・メディア』の取材に対して、こうした演出をパランティア・テクノロジーズへの皮肉だとしている。パランティア・テクノロジーズは20年前にピーター・ティールによって設立され、CIAの資金援助を受けており、顧客にはアメリカ軍、イスラエル軍、アメリカ移民関税執行局、FBI、イギリスの国民保健サービスなどが含まれている。

マッシヴ・アタックはこの演出を5月27日のヘルシンキ公演で初めて披露しており、ロバート・デル・ナジャはガザで使用された「キルチェーン技術」から今やイギリス在住者の医療記録にまで事業を拡大している同社の現状を、より多くの人々に知ってもらいたいと『ノヴァラ・メディア』に語っている。

「このような企業が社会インフラをこれほどまでに掌握することの妥当性について、もっと幅広い議論が必要だよね」とロバート・デル・ナジャは語り、批判は2時間のライヴ全体を通してのものになっていると述べている。

「ヴィジュアル演出の一つではパランティア・テクノロジーズのゴッサムという監視システムの『意思決定チェーン』のインターフェースが使われている」とロバート・デル・ナジャは語っている。「顔認証技術を使ってグループや個人を特定して、特定の標的に対して、その予想される結果を表示するというものなんだ」

『ノヴァラ・メディア』はパランティア・テクノロジーズの使用するソフトウェアが複数のデータベースと統合できる仕組みを有しており、アメリカ移民関税執行局が「ボディ・カメラの映像、ソーシャル・メディアから収集したデータ、イスラエルのハッキング・ソフトウェア『パラゴン』で収集した情報」と併用して、移民取り締まりに抵抗した抗議者を特定していることも指摘している。

また、パランティア・テクノロジーズが米軍のソフトウェア・プラットフォームであるメイヴンとも繋がりがあることも指摘している。メイヴンはイランで女子小学校が爆撃された件に関与していることで非難されている。

「彼らの主張、目的、そして倫理観は実におぞましいものだ」とロバート・デル・ナジャは語っている。「AIシステムを使って警察の記録、衛星追跡された位置情報、医療記録、個人の金融取引をマッピングし、それらの情報を明確な政治的意図と独自の社会的目的を持つ企業の手に委ねることは、極めて重大な、取り返しのつかない危険な行き過ぎの判断だ」

“Girl I Love You”のセクションではパランティア・テクノロジーズの会長であるピーター・ティールのこんな言葉がヴィジョンに映し出される。「自由と民主主義はもはや両立しないと考えている」

昨年、マッシヴ・アタックはライヴで風刺的な「顔認識」セクションを初めて披露し、実際にデータ認識技術を使用しているとの疑惑を否定している。

「マッシヴ・アタックのライヴで個人データが記録または保存されたことは一度もありません」とマッシヴ・アタックは述べている。「英国では政府機関、関係当局、承認された請負業者のみが公共データベースにアクセスでき、複数の都市や国でそれを行うことは不可能です」

マッシヴ・アタックはイギリスにおける公共での顔認識システムの使用についても言及して、次のように述べている。「政府は公共での顔認識システムの使用において、他のほとんどすべての西側民主主義国をう泡回る権限を行使しています。警察によるこれらのシステムの使用を規制する具体的な法律は存在しません」

先日、マッシヴ・アタックのロバート・デル・ナジャはパレスチナ・アクションへの活動禁止措置に抗議する大規模デモに参加した際、非合法組織への支持を表明した疑いで逮捕されている。