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音楽ストリーミング・サービスのスポティファイやYouTubeなどによる収益の大幅な上昇により、20年ぶりに初めて音楽産業の利益が増加している。
最新の情報によると、ストリーミング・サービスにおける会員費やダウンロード料、YouTubeの広告費などのデジタル収益は、2015年音楽産業収益の45％を占めたという。一方、CDやレコードなどのフィジカル収益は39％に留まり、音楽史上初めて首位の座を奪われている。
音楽業界の世界的組織である国際レコード産業連盟IFPIの報告によると、ストリーミングによって人々の音楽に対する姿勢が完全に変わったという。ここ数年フィジカルの売上は徐々に落ちていたが、デジタルに追いつかれるまでには長い年月を要していた――しかし、ここにきて音楽産業の頼みの綱はストリーミングと言えるかもしれない。産業全体では昨年、合計で102億ポンド（約1.6兆円）の収益を打ち出し、そのうち20億ポンド（約3089億円）がストリーミングの売上によるものであり、加えてデジタルの売上は47億ポンド（約7259億円）であった。
売上が伸びているうちの1つの要因は月額の会員費であり、その部門の収益は1年間で66％増加し、2015年に4770万ポンド（約73億円）に達している。
IFPIのCEOであるフランシス・ムーアは、20年間の売上不振と苦難を乗り越え、「デジタル世代に我慢強く対応し、そして賢く立ち向かった業界」に賛辞を送っている。
しかし、すべてを楽観的に見ることはできない。ストリーミング・サービスは長い間、ストリーミング行為の価値を軽視するものとして批判されてきた。アーティストにおいてはほんの少しの利益しか得られない――1回再生するごとの収益は0.006ドル（約0.6円）から0.0084ドル（約９円）となっている。また、IFPIによるとスポティファイはレコード会社に対して、ユーザーにつき13ポンド（約2007円）しか払っていないという。さらにYouTubeは2015年、ユーザーにつき70ペンス（約108円）しか払っていない。
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